人事評価制度のメリットとデメリットとは？改善のポイントも解説！

人事評価制度は公平・客観的な給与基準としてだけでなく人材育成や人材配置の最適化などにもつながる有効な制度です。さらに評価データをもとにして人事戦略立案にも役立ちます。人事評価制度の導入後は、最大限に活かすために、見直し・改善を図ることが重要です。

今回は、人事評価制度の概要や種類、導入するメリットとデメリット、見直し・改善のポイントを解説します。

人事評価制度とは？

人事評価制度とは、従業員のパフォーマンスや職務遂行能力、組織への貢献度などに対して、定められた基準に従って適正に評価する制度です。従来は主に給与査定の基準として機能していましたが、現在では人材育成、適材適所の配置、組織の生産性向上など、より広範な目的で活用されています。従業員のキャリア発展に直結するため、公正かつ透明性の高い評価プロセスが求められています。

人事評価制度の種類

人事評価制度の主な種類をご紹介します。

・能力評価：

従業員の職務遂行に必要な知識やスキル、積極性や協調性などを評価基準とする評価制度。

・目標管理制度（MBO）：

従業員とその上司が具体的な目標を合意の上で定め、一定期間内の達成状況を評価する制度。最近では、より柔軟なOKR制度も注目されています。

・コンピテンシー評価：

「コンピテンシー（企業内で高い成果を上げる人材の行動特性）」に基づいて評価する制度。

・バリュー評価：

企業の価値観や行動指針を基準に人材の行動や思考を評価する制度。

・360度評価：

上司だけでなく、部下や同僚、他部署など多方面からの評価を取り入れる制度。

・スキルベース評価：

特定のスキルや能力の習得度合いを評価し、従業員の専門性向上を支援する制度。

【関連リンク】
人事評価制度とは？役割や種類、評価における課題と解決策について解説！

人事評価制度のメリット

人事評価制度を導入することで、次のメリットが期待できます。

公平性・客観性のある昇給・降給の実施

人事評価を適切に運用することで、公平で客観的な昇給・降給の意志決定に役立てることが可能になります。

人材育成の促進

従業員は自身の評価を向上させるために、企業が設定した評価基準に合わせて行動します。個人の目標と組織の目標を整合させることで、企業が求める人材の育成につながります。

人材配置の最適化

評価をスコアリングすることで、最適な部署や職務に人材を配置できます。これにより、組織全体の効率性と生産性が向上します。

従業員のモチベーションとエンゲージメントの向上

適切な評価基準を設けることで、従業員のモチベーションアップとエンゲージメント向上につながり、組織全体の生産性向上に寄与します。

データに基づく人事戦略の立案

人事評価データを蓄積・分析することで、組織の人材状況を客観的に把握でき、効果的な人事戦略の立案や意思決定に役立ちます。

人事評価制度のデメリット

一方、人事評価制度は、次のデメリットにつながることがあります。

評価対象の業務以外を軽視する

従業員が評価を意識するあまり、評価対象の業務にばかり注力し、それ以外の業務がおろそかになる傾向があります。

従業員からの不満・反発

特に報酬に直結する評価制度では、公平性や透明性が確保されていないと、従業員の不満や反発を招きやすくなります。

評価者にスキルが必要

評価制度の運用課題として、評価者に、一定のバイアスがかかることが挙げられます。極力、主観やバイアスを避けるために評価者の評価スキル向上が必要です。また、継続的なトレーニングを通じて、評価者のスキルを常に最新の状態に保つことが重要です。

導入にリソースとコストが必要

人事評価制度によっては、あらかじめハイパフォーマーの分析などの準備を整える必要があり、導入に手間がかかることがあります。また設計に専門的知見が求められることもあり、リソースとコストがかかる恐れがあります。

厳格にしすぎることによるモチベーション低下と偏った人材育成

人事評価制度は、従業員のパフォーマンスおよび会社自体の成長を促すために重要です。大きく飛躍したいがために、評価基準を厳格にすることもあるでしょう。しかし、評価基準が厳格すぎると、従業員のモチベーション低下や離職につながり、偏った人材育成を招くリスクがあります。

人事評価制度の見直し・改善ポイント

人事評価制度のデメリットや運用時に発生する課題を受け、見直しや改善を図ることも大切です。人事評価制度を導入する場合は、次のポイントを意識して実施しましょう。

定期的なフォローとリアルタイムフィードバックの導入

定期的なフォローに加え、リアルタイムフィードバックを行うことで、従業員からの不満・反発を予防することが可能です。即時的なコミュニケーションにより、問題の早期発見と解決が可能になります。

多角的なデータ収集と分析

定期的なアンケート調査や1on1ミーティング、パフォーマンスデータなど、多様な情報源からデータを収集・分析します。これにより、包括的な改善サイクルを構築することができます。

評価者の継続的なスキル開発

評価者に対する初期研修だけでなく、継続的なスキル向上のトレーニングを提供することで、最新の評価制度の理解やバイアス排除のテクニック、効果的なフィードバック方法などを定着させることができます。

人事システムなどでデータ管理を行い、導入運用の手間とコストを削減

人材データの管理や評価シートのシステム化などを通じて、人事評価制度の設計・運用業務の効率化を実現します。少ないリソースでも手間とコストを削減できるでしょう。

評価情報をタレントマネジメントに活かす

近年の人材活用のトレンドとして、タレントマネジメントを行い、各人の能力を最大限に活かす試みが活発化しています。人事評価制度を通じて得られた情報をタレントマネジメントに活用し、人材一人一人の能力を最大限に活かすことがポイントです。

まとめ

人事評価制度は、公平な昇給・降給基準の根拠となり、人材育成を進め、生産性向上、データに基づく人事戦略の立案を可能にします。一方で、従業員の行動の偏りや不満・反発などに注意する必要があります。

定期的なフォローとフィードバック、随時の改善施策、タレントマネジメントの実施などを通じて、人事評価制度のメリットを最大限に活かしましょう。

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