ブログ記事

退職リスク分析とは?役立つデータから活用方法までご紹介



経営戦略と連動した人事戦略を策定し、実行していく「戦略人事」が進められる中、自社の人材流出を未然に予防し、優秀な人材を確保することは、より重要になってきています。その中でも「退職リスク分析」は人材流出や早期退職などのリスク対策として退職者の傾向をつかむ有効な手法です。
今回は、退職リスク分析の概要から分析に役立つデータ、分析結果の活用方法をご紹介します。


目次[非表示]

  1. 1.退職リスク分析とは?
    1. 1.1.退職リスク分析の効果
    2. 1.2.退職リスク分析に役立つデータ
  2. 2.退職リスク分析結果の活用方法
    1. 2.1.定点観測と個人面談の実施
    2. 2.2.早期退職者の傾向を適性検査に取り入れ採用時に活用
    3. 2.3.退職タイプに分け、タイプに合わせた退職防止策を実施
  3. 3.LaKeel HRでは退職リスク分析が可能

退職リスク分析とは?

退職リスク分析とは、退職者の傾向をつかみ、退職リスクの高い従業員を早期発見するために行う、人事データ分析の手法の一つです。
 
まずは、基本的な人材データである勤続年数、出勤時間、部署、役職、評価などのデータの他、退職意向を申し出た者に対し、退職前に退職理由についてアンケートや面談を実施します。そして、それらの結果を用いて退職に至る要因を分析し、退職者の傾向をつかみます。また、退職者と在職者のエンゲージメントサーベイ等の結果差異から傾向を把握することも有効です。
 
次に、人材データから退職者と共通する傾向を見つけ、合致する従業員をピックアップすることで、退職リスクが高い従業員を把握することが可能になります。該当者には個別に面談を実施してフォローアップするなど、必要な対応策を取ることができます。

退職リスク分析の効果

退職リスク分析を実施することにより、退職する可能性が高い従業員を早期に見極め対応していくことで、離職率改善や退職コストの低減につなげることができます。
また、分析をもとに実施される対策や改善施策により、退職者になりうる従業員の不満や不安部分が解消されることで、従業員のモチベーションアップにもつながります。
 
離職率の計算方法や離職率を下げる対処法についてご説明しているコラムもあわせてご覧ください。

関連記事|離職率が平均より高い会社の特徴とは?離職率の計算方法と改善方法 


退職リスク分析に役立つデータ

退職リスク分析には、具体的にどのようなデータを用いるのでしょうか。一般的に使用するデータをご紹介します。


●部署、職種、役職、性別、年齢層
●入社からの経過年数
●出勤時間、残業時間、早退・欠勤の有無
●有給休暇の取得状況
●面談記録
●サーベイ、アンケート
●給与履歴
●異動履歴
●評価履歴
●新卒採用か中途採用か
●上司の履歴
●採用時の評価やアセスメント結果
●上司から部下への評価、360度評価などの評価
●結婚、出産、引越しなど大きなライフイベントの有無
●退職者からヒアリングした退職理由(アンケート・面談)


このように、あらゆる退職者の在籍時のデータが分析に役立ちます。

また、退職者からヒアリングする退職理由は重要データになり得ますが、ヒアリングを行う時期は退職寸前となるため、本音かどうかは疑問が残ります。特にアンケートによる回答は表面上の退職理由となる可能性が高いため、個別に面談の場を用意して、できるかぎり本音を引き出すことで、より退職分析結果の精度が高まるでしょう。


退職リスク分析結果の活用方法

退職リスク分析を行った後は、その分析結果をさまざまな用途に活用していくことができます。そこで、活用方法の例をご紹介します。

定点観測と個人面談の実施

退職リスク分析結果から、遅刻・早退・欠勤の平均回数が多い、月曜日の有休取得が多い、直近半年間の営業成績が下がっている従業員は退職リスクが高くなる、などの指標を取得します。そして、数十個の指標をもとに定点観測を行い、該当数が半数を超えた従業員には個人面談の場を設けるといった対策を行います。これによって、退職リスクを早期から回避できる可能性があります。



早期退職者の傾向を適性検査に取り入れ採用時に活用

まず早期退職者のパーソナリティ検査の結果をもとに、退職者の傾向を分析します。その結果から、早期退職者と似た傾向を見極める適性検査を作成し、採用選考に取り入れます。この方法で、離職率を低下させた例もあります。



退職タイプに分け、タイプに合わせた退職防止策を実施

退職理由やパーソナリティ検査の結果をもとに、退職者を退職タイプに分類します。例えば「評価制度に不満があるタイプ」や「人間関係に不満があるタイプ」などです。

そして、在職者にパーソナリティ検査を実施した結果をもとに、退職タイプにあてはまる従業員には、タイプ別に個人面談、研修などのフォローアップや配置転換などの退職防止策を実施する方法があります。この方法では、タイプ別の対応策を用意することがポイントです。


LaKeel HRでは退職リスク分析が可能

退職リスク分析は、ハイパフォーマーの流出を防ぎ、退職リスクの低い人材採用にも活かすことができるため、“戦略人事”に取り組む上でも重要な人材データ分析の一つとなっています。退職リスク分析は、データ分析機能を備えた人材システムを活用し、蓄積した人材データを用いて効率的に分析を行うことをおすすめします。
 
人事システム「LaKeel HR」は、勤怠管理や入退社手続きなど、基本的な人事労務に必要な機能を網羅しているのに加え、収集されたデータを活用した分析機能も備えています。
 
「退職リスク予測」の機能では、ハイパフォーマーの離職分析や、個人・組織ごとの離職率の比較や相関などを細かく分析することができるため、休職・退職予備軍を抽出し、早期発見とフォローを行うことができます。
 
また、分析により退職リスクを検知していてもなかなか対応ができず、分析のやりっぱなしになっている企業が多いのが実情です。「LaKeel HR」では、高リスク者への対応に関する上司への通知や面談設定通知など、分析後のネクストアクションまで自動で行うことが可能なため、分析のやりっぱなしを防ぎます。
 
自社の離職率に課題を感じている方や、退職者の傾向がつかめず対策ができていない方などは、ぜひお役立てください。

LaKeel HRのサービス資料はこちらよりダウンロードいただけます。

●大手・中堅企業向け人事システム「LaKeel HR」 



戦略人事実行のためのお役立ち資料

LaKeel HRでは、戦略人事を実行するためのお役立ち資料を約10種類ご用意しています。
【DL資料内容】
・人的資本経営の第一歩
・SDGs経営のための
 サステナブル人事実現のヒント
・戦略人事 課題調査レポート
・失敗しない人事システム導入前チェックシート
・事業部を巻き込んだ人材・組織マネジメントとは
その他
是非、以下よりダウンロードしてご覧ください

ピックアップ記事

まずはお気軽にご相談ください
戦略人事のお悩みにお応えします

お電話でのお問い合わせはこちら
(平日10:00~18:00)
ページトップへ戻る
消す
バナー