価値観の多様化や労働力不足、売り手市場などにより、より優秀で自社に最適な人材を多く獲得し、定着させることが人事の重要な役割になっています。そのようなとき、データは大きな手がかりとなります。

そこで今、注目されているのが、データを人事施策に活用するデータドリブン人事です。

今回はデータドリブン人事とは何か、その概要とともに、企業におけるデータドリブン人事の必要性、推進することにより期待できるメリット、人事業務に起きる変化をご紹介します。

データドリブン人事とは？概要をご紹介

データドリブン人事とは、社内にあるさまざまなデータを人事施策に活かすことを指します。

そもそもデータドリブンとは、これまでの勘や経験に頼るのではなく、客観的なデータを根拠として、経営や事業の戦略などにおける意思決定を行うことです。

人事は近年、データをもとに判断や業務を行い、戦略的に進める動きがあります。「戦略人事」を推進する企業も多く見られるようになりました。戦略人事とは、経営戦略に基づいた人材配置や育成、採用等の人事機能を活用することで、戦略を推進することを指します。

戦略人事を推進するためは、人事データを基に人材を有効活用することが求められるため、データドリブン人事は、近年の人事に必要な手法といえます。

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企業におけるデータドリブン人事の必要性

データドリブン人事は、企業にとって必要性が高まっています。その理由として次のことが考えられます。

●人材の価値観の多様化

データドリブンの考え方が必要とされてきた背景の一つに価値観の多様化があります。なぜデータを活用しなければならないのでしょうか。それは、人によって異なる価値観や嗜好を知るためです。

近年は、デジタル技術やインターネット、スマートフォンの普及から、個人はそれぞれに幅広い情報を手軽に収集することが可能になりました。それゆえ、あらゆる選択肢が増え、個人がそれぞれの価値観を持ち、選ぶ時代となりました。モノを買う理由や働く理由、仕事に求める価値観など、人それぞれに多様化しています。

このことから、従業員も、新規獲得する人材も含めて、人事は価値観の多様化を前提に対応していく必要があります。その手がかりとしてデータは貴重なものとなります。

●労働人口の減少による売り手市場

少子高齢化により働き盛りの世代が減少していくと同時に、多くの業界では人手不足に悩まされています。採用は売り手市場で、買い手側の企業間で人材獲得競争が激化しています。特に優秀な人材の獲得は難易度が高いのが現実です。

採用についても、データを活用して求職者のニーズと自社が求める人材を見極め、戦略的に行うことが求められます。

●従業員エンゲージメント向上の必要性

近年、同じ会社に長くとどまらず、数年で転職するのは当たり前となりました。この人材流動性の高まりから、人材の離職を防ぎたいものです。そのためには、日頃からの従業員エンゲージメント向上が求められます。データをうまく活用しながら、人事施策全般の質を高めることが求められます。

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データドリブン人事で期待できること

データドリブン人事を推進することで、次のようなメリットが期待できます。

●データに基づく客観的な判断が可能に

勘や経験に頼っていては、多様な価値観の人材に対応することができません。データドリブン人事を取り入れることで、人材に対してデータに基づいた客観的な理解をすることが可能になります。その結果、一人一人に対して最適なアプローチを行うことができるようになります。

●業務改善による属人化の解消・防止

データドリブン人事は、社内で行われているあらゆる業務の改善につながる可能性もあります。特に属人化している業務については、企業にとって大きなリスクがあります。担当従業員が離職してしまえば、業務フローに支障が出るためです。

従業員が日頃から、いつ、何時間、どのように働いているか、どのような成果が出ているかなどのデータを取得していれば、属人化などの非効率的な業務を突き止めることができる可能性があります。データに基づき改善策を実施すれば、業務改善につながります。

●戦略的に人材獲得を狙える

データという明確な武器を持って採用活動を行うことができます。人事データを用いれば、自社にとって必要な人材がわかるため、戦略的に採用を行うことができます。データドリブン人事は、この売り手市場を渡り歩くには必要不可欠といえるでしょう。

データドリブン人事で人事業務がどう変わるか

データドリブン人事を推進することで、人事業務は具体的にどのように変わるのでしょうか。主な項目ごとにご紹介します。

●人材採用・離職予防

自社が最も売上を上げるために必要な人材をデータによって明確にできます。すると、新たに採用する人材の採用基準も定まるため、効率的に採用活動が行えます。

また従業員が最もパフォーマンスを発揮しやすい職場環境をデータ分析によって明らかにすれば、離職率を減らすことも可能になると考えられます。

離職率が高い場合には、退職者のデータを分析して、採用基準から排除したり、先手を打って社内の離職を予防したりすることも可能になります。

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●人材配置と育成

データドリブン人事によって、最適な人材配置や、効果的な人材育成を実現できます。

例えば、各部署ごとに存在するハイパフォーマーを分析し、同様のスキルや経験、キャリア志向を持つ従業員を配置することで人材配置の効果が出やすくなると考えられます。

人材育成についても、データドリブンを取り入れると、各従業員の育成の進捗や達成状況が明確になるため、データに基づいた客観的な育成計画を作成することが可能になります。

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●人事評価

従業員の人事評価に対する納得度が低く、不満が出ているケースでは、特に改善の見込みがあります。例えば評価にバラつきがある場合には、評価プロセスや評価基準をデータで可視化することで公平な人事評価が可能になります。

データドリブン人事の進め方

データドリブン人事の進め方は、大きく分けて「収集」「分析」「実行」の3つのステップから成り立ちます。

1.データを収集する

データドリブン人事を導入するために、まずはデータを収集する必要があります。基本的な属性情報や人事評価、勤怠・給与など、人事・人材に関するあらゆるデータが対象となります。
データは収集するだけでなく、分析できる状態に整理したり、最新情報となるように管理するなど、データ基盤を整える必要があります。

2.データを分析する

データをもとに、具体的な人事施策を立案するための分析を行います。実際に分析をする際は、何を目的に分析するのかを明確にして、得られるであろう結果の仮説を予め立てておくことが重要です。 得られた分析結果と仮説を比較することで課題を明確にし、改善のための人事施策を検討します。
分析には様々な切り口があるため、人事システムを使用することで効率的に分析することが可能です。また、統計的な分析やAIを活用することで、より高度な分析結果を得ることができます。

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3.施策を実行する

データ分析だけで終わらず、得られた結果をもとに具体的な人事施策を立案し、実行に移すことが重要です。また、人事施策の効果検証を行いながら、施策を修正・改善していくことでより大きな成果を得られるでしょう。

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データドリブン人事の取り組み事例

データドリブン人事の取り組み事例を3つ紹介します。

採用活動に人事データを活用

ある企業は、データを活用した人材採用活動に取り組んでいます。適性検査のデータをもとに既存従業員や応募者の適性タイプを分析し、タイプ別の通過率を算出しました。この結果をもとに、適正タイプごとに採用人数計画を策定し、計画通りのタイプ構成での人材採用を実現しました。

従業員アンケートデータを退職リスク分析に活用

ある企業は、従業員のパフォーマンスとモチベーションのデータを活用したマネジメントに取り組んでいます。継続的に従業員にアンケート調査を行うことで、個人とチームの状況を把握できる仕組みを構築しました。アンケート回答データから、従業員のコンディションの変化をモニタリングし、退職リスクの高まりを検知した場合、早めのフォローを行うようにしています。

データドリブン人事を推進するなら「LaKeel HR」の活用を

データドリブン人事を推進するための人事システムとしておすすめなのが「LaKeel HR」です。

データドリブン人事を進めるためには、まずデータの収集と整理が必要です。その点、LaKeel HRは「統合型人事システム」であり、すでに社内にあるデータも、まだ収集できていないデータも、社内で使用しているシステムと連携できるメリットがあります。

データが集まった後は、データ統合管理と高度な分析ができるので、データドリブンな戦略人事の推進にお役立ていただけます。

ご興味のある方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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